ウィズコロナで変わる住宅の選び方～加速する多様性の時代～
みなさま、こんにちは！
THEグローバル社のスタッフブログをご覧いただき、
4月に発出された緊急事態宣言から約3ヶ月、解除された今、減らない感染者数の数字に日々戸惑うばかりです。
元通りの日常に戻る日はまだ時間がかかるかもしれません。これからは『ウィズコロナ』の暮らし、新しい生活様式がどんどん普及し、浸透していくのでしょう。共存しなければいけないのでしょうね。
生活様式が変わり、働き方もテレワークが進むなど、多様化が加速しています。
それに伴い、住宅の選び方も変わってきたようです。
狭くても、部屋数を求める人が増えた！
テレワークや学生のオンライン授業など、狭くても籠れる個室への需要が高まっています。
住まい情報ポータルサイトの最大手「SUUMO」にこのような記事が掲載されていました。
コロナ拡大で住宅に求める条件の変化を聞いたところ、僅差ではあるが「仕事専用スペースがほしくなった」（25%）が最多となった。スペースや広さへのニーズという観点で見ていくと、ほかにも「収納量を増やしたくなった」（22％）、「広いリビングがほしくなった」（22％）、「部屋数がほしくなった」（22％）が上位に挙がる。
在宅勤務で仕事用の空間の確保が必要になったり、日中に家族が多く在宅することで住宅の広さや部屋数を求めるようになったりといったことが考えられる。
（出典：リクルート住まいカンパニー「コロナ禍を受けた『住宅購入・建築検討者』調査（首都圏）」より転載）
実際にテレワークを経験した方なら、WEB会議に集中できない、子供が話しかけてくるので中断してしまうなどの問題が起きていたのではないでしょうか。
また、仕事部屋がなくリビングなどで仕事をせざるを得ない人も多いでしょう。
ここ数年、子供はリビング学習で学力が伸びる、という本やニュースが多く見受けれられ、書斎文化はすたれてきていたように感じていました。それがコロナウイルスの影響で復活してきたように感じます。
直近で新たに発売・発表されている新築マンションなどは、やはりモデルルームで書斎を表現しているものも数多く出ています。自室がある、というのはテレワークには欠かせないのかもしれません。
では、立地選びはどう変わったのか？
今までは、地方では仕事がない、就職の選択肢が少ないという理由から、東京へ上京する事は当たり前で、東京の生産年齢人口は過去10年で増え続けています。
しかしながら、今回のコロナウイルスの影響で、「東京にいなくても仕事ができる」環境が急速に整ってきています。IT業界などはその先駆けで、そもそもオフィスが存在しない会社も少なくありません。全国に社員がいる会社もあります。
コロナウイルス感染者数の影響か、東京へを避ける動きが出てきており、求人倍率にその影が色濃く出ています。
移動自粛や感染者が多い東京を避ける動きの広がりで、生産年齢人口の転入超過数は4月が前年同月比45%減、5月は86%減になった。感染収束はまだ見通せず、都内の有効求人倍率は6年ぶりの低水準にあるなど景況は悪化している。日本総合研究所の藤波匠・上席主任研究員は「転入は東京の景気動向に大きく左右される。転入者は今後2～3年減る」とみる。
（日本経済新聞7/15掲載「東京人口1400万人（中）「仕事求め状況」変わるか」より引用）
仕事の場所を選ばないとなると、家の立地選びにも変化がありました。
駅までの距離で価格が大きく左右されていましたが、前出のリクルートの調査によると、交通利便性の重要度が下がってきているというのです。
「広さ」と「駅距離」のどちらを重視するかを聞いたところ、「どちらかといえば広さ」が増えて、「どちらかといえば駅からの距離」が減って、結果として広さ派が52％と過半数を占め、駅距離派が30％にとどまった。2019年12月調査がほぼイーブンだったのと比べると、潮目が変わった感がある。
（出典：リクルート住まいカンパニー「コロナ禍を受けた『住宅購入・建築検討者』調査（首都圏）」より転載）
ウィズコロナの生活によって、これからの住宅の在り方、価値観も変わってきているのがわかります。
駅近神話崩壊の日も近いのかもしれません。
とはいえ、テレワークに限界を感じている企業も多いのが事実。
インターネット環境のセキュリティの安全面や情報管理が難しいなどといった理由が挙げられます。日本特有の「印鑑文化」も足かせになっていると話す方も多く、まだまだ定着するには時間がかかるのかもしれません。
Withコロナによって変わった私たちの生活は、すでに叫ばれていた「多様化」をさらに広げる要因になったのは事実です。
今までの画一的な働き方や住まい方から、それぞれに合ったスタイルを実現しやすい社会になるといいなと思います。